Co2の排出量を減らせる

太陽光発電を導入するメリットはいろいろありますが、導入する前はただ支払うだけの電気代が、余剰電力を買い取ってもらえることで、逆に電力会社から電気代(余剰電力の買取金額)が支払われるということ。これがやはりいちばん大きいと思います。

太陽光発電を導入することで、どのような導入パターンでも、電気代で得することは間違いないと言って良いと思います。しかし、太陽光発電導入前後で、電気代がいくら得するかとか、ほとんど電気代がかからなくなるといったことについての、正確な試算はしづらい部分があります。住宅用太陽光発電を導入することで、電気代がどのぐらい得するかということを求めようとする場合、このことは頭に置いておく必要があります。

余剰電力買取制度はいくら得するかが正確には掴みづらい
いくら得するかの正確な試算が難しい理由は、住宅用の太陽光発電が余剰電力買取制だからというところにあります。

これが事業所の太陽光発電のように全量買取制であれば、自家発電した電力はすべて売電し、自家消費する電力はすべて電力会社から買うようになっていますので、あとはこの2つの数字の差を出すだけで、どのぐらい得するかが簡単且つ正確に掴めます。余剰電力買取制度と違い、全量買取制度は自家発電した電気をすべて売電するシステムとなりますので、採算性を重視しなければならない法人の事務所や事業所に向いているわけです。

よく発電シミュレーションを使って、年間発電量を出し、いっぽうで年間光熱費を算出して比較している例がありますが、あれは全量買取制なら良いですが、余剰電力買取制では参考になる比較例とはなりません。

余剰電力買取制の住宅用太陽光発電で、導入によりどれぐらい得するかを試算するには、最低限、年間の総発電量に対する、売電分と自家消費分の比率を掴んでおく必要があります。また夜間など電力会社の系統を通じて購入する通常の電気代も、年間ベースで把握しなければ、導入前後でどのぐらい得するかは試算できないことになります。

総発電量に対する売電比率を高めることが得するポイント
こうして考えると、余剰電力買取制の太陽光発電で、どれぐらい得するのかを試算するのはとても面倒なものに思えてくるでしょう。そこで実情とは異なるかも知れませんが、ここでは、総発電量に対する売電比率と自家消費比率を仮定の比率にして試算してみることにします。

なお、一般的に言われているのは、売電のメリットを出すのなら、最低でも4kwの容量のシステムを導入する必要があると言われています。4kw程度のシステムになると、年間発電量が平均的な4人家族の消費電力とほぼ同じになります。家族の人数が少ない場合は、3kw台の太陽光発電でも十分ですが、ポイントは太陽光発電の年間発電量が、導入していない通常の消費電力量とイーブンになるぐらいの規模を確保しておくことが売電のメリットを出す決め手となります。なぜなら、通常の消費電力量を下回る規模の太陽光発電だと、どれほど節電しても総発電量に対する売電比率に限界が出るからです。

売電で得するには、当然ながら売電比率を高める必要があり、そのためにはある程度の定格容量のシステムを導入しなければなりません。

それでは仮定としての試算をしてみますが、設定として導入する太陽光発電は4kwのものとします。1kwあたりの年間発電量はおよそ1000kwhですから、4kwの太陽光発電システムの年間の発電量は大体4000kwhぐらいとなります。売電比率と自家消費比率ですが、ここでは、共稼ぎで日中の在宅率が低く、売電比率は7割、自家消費比率が3割という比較的恵まれたケースを設定してみます。

年間の総発電量が4000kwhですから、単純計算で1200kwhを自家消費し、2800kwhを売電することになります。平均的な4人家族であれば、あと売電量相当の電力を電力会社から買って賄うことになります。

・売電量 2800kwh
・自家消費 1200kwh
・買電量 2800kwh

でもどのぐらい得するかは、自家消費分の1200kwhを電力会社から買った場合の金額と、売電額(2800kwh)の合計が、本来の買電合計とくらべてどのぐらい違いが出るかで判断できます。

それでは、売電単価が42円/kwh、買電単価が24円/kwhとして計算してみましょう。

【4人家族の年間電気代(太陽光発電導入前)】
・4000kwh × 24円/kwh = 96,000円

【売電金額】
・2800kwh × 42円/kwh = 117,600円

【自家消費した電力を、電力会社から購入していた場合の金額】
・1200kwh × 24円/kwh = 28,800円

・(117,600円 + 28,800円)− 96,000円 = 50,400円

平均的な4kwhの太陽光発電を導入し、売電比率が70%、自家消費比率が30%だとすると、計算上は年間で50,400円も得したことになります。

当然ながら、売電比率と自家消費比率が変われば、導入により得する金額も変わります。

太陽光発電で導入で少しでも得するには、売電比率の高さがポイントになるということが分かりますね。

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